FARキャッシュフロー計算書の解き方｜3区分と間接法を迷わず処理する

1｜最初に「現金が動いたか」を判定する

設備を株式発行で取得した取引や、社債を株式へ転換した取引は、企業の財務状態へ大きく影響しても当期の現金を動かしません。そのため営業・投資・財務のキャッシュフローには含めず、重要な非資金投資・財務取引として別途開示を検討します。

設問では、取引日と決済日が異なる場合にも注意します。未払計上、配当宣言、借入契約の締結だけでは現金移動がないことがあります。仕訳の借方・貸方にcashが含まれるかを最初に確認すると、分類以前のミスを防げます。

2｜営業・投資・財務を相手勘定から整理する

営業活動は、企業の主要な収益獲得活動と、投資・財務に分類されないその他の活動を中心とします。顧客からの回収、仕入先・従業員への支払いなど、損益計算書を生み出す日常取引とのつながりを確認します。

投資活動は長期資産や投資の取得・処分、財務活動は債権者・所有者からの資金調達と返済・分配を中心に考えます。名称だけではなく、何を取得・処分し、誰から資金を受け取り、誰へ返したかを見ます。

• 営業：顧客からの現金回収、仕入先・従業員への現金支払い
• 投資：有形固定資産の取得・売却、一定の投資の取得・処分
• 財務：借入・社債発行、元本返済、株式発行、自己株式取得、現金配当
• 非資金：現金を伴わない重要な投資・財務取引は3区分外で開示を検討

3｜直接法と間接法は営業CFへの2つの入口

直接法は顧客からの回収額や仕入先への支払額など主要な現金収支を示します。間接法は純利益から出発し、非資金項目、投資・財務区分へ表示する損益、営業関連資産・負債の増減を調整します。

表示方法が異なっても、同じ取引データなら営業活動による正味キャッシュフローの最終額は一致します。直接法の回収額計算と間接法の売掛金調整を別の公式として暗記せず、「売上高と現金回収の差が売掛金へ残る」とつなげます。

4｜間接法は3ブロックで調整する

最初のブロックは減価償却費などの非資金費用です。純利益を減らしたものの現金支出がないため加算します。第二のブロックは固定資産売却損益など、純利益へ含まれているが関連する現金収入を投資活動へ表示する項目です。売却益は営業CFから控除し、売却損は加算します。

第三のブロックが営業運転資本です。営業資産の増加は、損益上の収益・費用に比べて現金が少ない方向なので通常控除します。営業負債の増加は、費用認識に比べて現金支払いを繰り延べた方向なので通常加算します。

• 非資金費用：純利益から控除済みなら営業CFへ戻す
• 投資・財務関連損益：純利益から除き、現金総額は該当区分へ表示
• 営業資産の増加：原則として控除、減少は加算
• 営業負債の増加：原則として加算、減少は控除

5｜売却取引は「代金」と「損益」を分ける

設備売却では、投資活動に表示するのは通常、受け取った現金売却代金です。売却益だけを投資キャッシュフローへ表示するのではありません。間接法では売却益を純利益から控除し、投資区分へ売却代金総額を表示します。

同じ考え方で、借入金の返済では利息と元本を分けます。US GAAP上の分類を前提に、元本部分は財務活動、利息支払いは通常営業活動として扱います。問題文に複数要素が含まれる場合は、合計額を一つの区分へ入れないようにします。

6｜貸借対照表の増減から不足額を復元する

キャッシュフロー問題では、期首・期末残高と当期損益から現金収支を逆算します。固定資産なら、期首簿価、取得、減価償却、処分資産簿価、期末簿価を一つのロールフォワードに置きます。借入金や株主資本も同様に、残高増減と非資金取引を分離します。

数値が合わない場合は符号だけを反転させず、非資金取得、取得企業の連結、為替換算、分類変更など、残高を動かしたが当期キャッシュフローではない要因がないかを探します。

7｜MCQを解く6ステップ

選択肢を見る前に、次の順番で取引を短く分類します。最後に、間接法の調整を聞いているのか、キャッシュフロー計算書上の表示区分を聞いているのかを再確認します。

• ① 報告基準がUS GAAPか確認する
• ② 現金・現金同等物が動いたか確認する
• ③ 相手勘定と取引相手を特定する
• ④ 営業・投資・財務・非資金へ仮分類する
• ⑤ 売却損益や元利金など複数要素を分ける
• ⑥ 間接法なら純利益への影響と現金への影響の差だけを調整する