REGは、税率や期限を暗記するだけでは安定しません。誰に、どの取引が、いつ発生し、課税所得・basis・責任へどう影響するかを一つの判断手順にします。税法と商法を別々の単語帳にせず、取引の流れで結び付けます。

この記事の要点
  • 個人・法人・パートナーシップの計算起点を分ける
  • basisは形成・増減・回収の流れで追う
  • 資産取引は実現・認識・性質・時期の順で判断する
  • 税法改正は受験時点のBlueprintと公式案内で更新する
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Step 1|REG全体を3本の線に分ける

最初に、Federal Taxation、Business Law、Ethics and Professional Responsibilitiesの3本へ分けます。さらに税法を個人、事業体、資産取引へ分け、各論点がどこに属するかを固定します。

細かな金額や例外を先に覚えると、似たルールが混ざります。まず誰の申告・どの事業体・どの取引を扱っているかを判断できる状態を作ります。

Step 2|個人税は申告書の上から下へ流す

個人税は、gross income、調整、課税所得、税額、creditsという流れを一枚にします。各項目を暗記するときは、所得に含むのか、控除するのか、税額から直接引くのかを区別します。

問題では、納税者の申告区分、扶養関係、現金主義の時点、制限・phaseoutの前提を確認します。数字を入れる前に、項目の置き場所を決めます。

Step 3|事業体ごとに「誰が税を負担するか」を比較する

C corporation、S corporation、partnershipでは、事業体段階と所有者段階の扱いが異なります。設立、通常取引、分配、持分譲渡、清算という共通の時間軸で横並びにします。

  • 設立時:拠出資産、認識損益、持分の初期basis
  • 運営時:所得・損失がどこで課税されるか
  • 分配時:現金・資産とbasisの関係
  • 持分譲渡時:amount realizedとbasisの差
  • 清算時:事業体と所有者の両方の影響

Step 4|basisはT字型の増減表で追う

basis問題は、最終金額だけを暗記せず、Beginning basisに増加項目と減少項目を足し引きします。損失控除、分配、売却損益など、次の論点へつながる中心的な数値として扱います。

inside basisとoutside basis、stock basisとdebt basisなど、似た概念は主語を必ず書きます。『誰の、何に対するbasisか』を言えないまま計算を始めないことが重要です。

Step 5|資産取引は4段階で処理する

資産取引では、まずamount realizedとadjusted basisからrealized gain or lossを計算します。その後、recognitionの例外、ordinary・capitalなどのcharacter、課税年度のtimingを判断します。

  • Realization:経済的な損益はいくらか
  • Recognition:今回の課税対象はいくらか
  • Character:ordinary、capital、Section 1231など何に分類するか
  • Timing:どの年度に含めるか

Step 6|商法と倫理は「当事者・義務・救済」で読む

契約、代理、債務者・債権者関係などは、用語だけでなく、誰と誰の間にどの義務があり、違反時にどの救済があるかを図にします。

職業倫理は、許可される行為を丸暗記するより、独立性、守秘義務、税務申告上の責任、制裁の目的を区別します。問題文の役割がCPA、tax return preparer、attorneyのどれかを確認します。

Step 7|改正時点と混合問題で仕上げる

AICPAは、Internal Revenue Codeと連邦税規則の変更について、原則として施行日または制定日のいずれか遅い日から6か月後に始まる四半期から試験対象になり得ると案内しています。古いまとめだけを使わず、受験年のBlueprintと改正案内を確認します。

仕上げでは個人税、事業体、資産、商法、倫理を混ぜます。誤答を、知識不足、主語の取り違え、basisの順序、例外条件、英語の読み違いに分類し、同じ原因が減っているかを追います。

公式情報・参考資料

制度や出題範囲は変更される場合があります。最終確認には以下の公式情報をご利用ください。

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