USCPAの英語対策では、全文を日本語に訳す速さより、正解に必要な情報を正確に拾う力が重要です。読む順番を固定すると、長い問題文でも判断が安定します。
- 最初に設問の最後を読んで要求事項を確認する
- 時点・主体・否定語に印を付ける
- 会計用語は日本語ではなく概念で覚える
- 日本語訳は答え合わせではなく理解補助にする
読んだ知識を、問題演習で確認。
全6科目の英語問題を、日本語訳・解説付きで利用できます。
1|最初に「何を答えるか」を確認する
問題文を頭から訳し始める前に、設問の最後を読みます。required、reported、recognized、included、effectなど、何を答える問題かを先に確定させます。
求めるものが分かると、長い事実関係のうち必要な数字や条件だけを選びやすくなります。
2|時点を示す言葉を見落とさない
at year-end、during the year、subsequent to、as ofなどの表現は、認識時点や金額を変えます。日付を見つけたら、取引日・決算日・報告書日のどれかを区別します。
- beginning / ending:期首・期末
- prior to / subsequent to:以前・以後
- accrued / deferred:発生済み・繰延べ
- outstanding:未決済・発行済みなど文脈で判断
3|誰の立場で答えるかを固定する
親会社・子会社、監査人・経営者、個人・法人など、主体が変わると答えも変わります。固有名詞やentity、auditor、taxpayerに印を付け、途中で視点を入れ替えないようにします。
4|否定表現は選択肢を見る前に確認する
EXCEPT、NOT、least likely、incorrectなどの否定表現は誤答の大きな原因です。否定問題では「正しいものを3つ消し、残った誤りを選ぶ」と手順を言語化すると混乱を減らせます。
5|日本語訳は原文に戻るために使う
最初は日本語訳で論点を理解して構いません。ただし、訳文だけで答えを覚えると、表現が変わった問題で対応しづらくなります。
原文で一度回答し、意味が曖昧だった箇所だけ日本語訳を開き、最後にもう一度原文へ戻る使い方がおすすめです。これにより、会計知識と英語表現を同時に結び付けられます。
読解例|長い設問から必要条件だけを抜き出す
例として『A company sold equipment with a carrying amount of $40,000 for $52,000. The sale is part of its ordinary operations. What amount should be recognized as gain?』を読みます。先に最後の問いからgainの金額を求めると確定し、主体はcompany、対象はequipment、carrying amount 40,000、売却対価52,000を拾います。ordinary operationsという説明は、この単純なgain計算では追加情報です。
計算は52,000 − 40,000 = 12,000です。全文を自然な日本語へ訳すより、requirement、主体、時点、必要数値を固定する方が速く、訳語の細部に引っ張られません。実際には費用、減価償却、交換、継続事業・非継続事業などの追加条件があれば、その条件を計算前に反映します。
- Requirement:recognized gain
- Subject:the company
- Relevant facts:proceeds 52,000 / carrying amount 40,000
- Calculation:52,000 − 40,000
- Answer:12,000 gain
選択肢は『数字』ではなく誤りの種類として読む
計算問題の誤答には、額面と帳簿価額の混同、年率と期間利率の混同、期首と期末の取り違え、税込・税引前の混同など、意図された誤りが含まれます。各選択肢がどの計算ミスから生じたかを逆算すると、正解を覚えずに判断できます。
概念問題では、always、only、all、neverのような強い限定、主語の変更、時点のずれ、正しいが設問の目的へ直接答えていない選択肢を確認します。『知っている文』を選ぶのではなく、問題の事実に最も適合する一つを選びます。
10問単位の練習方法|読解ミスを記録する
10問を解くたびに、知識不足、要求事項の読み違い、時点・主体の取り違え、否定語、語彙、計算の6分類で誤答原因を記録します。英語力の問題に見えても、実際は会計概念が曖昧で文章のどこが重要か判断できない場合があります。
同じ原因が3回出たら、その原因だけを狙った5問を解きます。語彙は単語単体ではなく、recognize a liability、obtain sufficient appropriate evidenceのような試験文脈のまとまりで復習します。
公式情報・参考資料
制度や出題範囲は変更される場合があります。最終確認には以下の公式情報をご利用ください。