USCPA試験は、必須のCore 3科目と、3つから1つを選ぶDiscipline科目で構成されます。最初に全体像をつかむと、科目選びと学習計画で迷いにくくなります。

この記事の要点
  • AUD・FAR・REGのCore 3科目は全員が受験する
  • BAR・ISC・TCPからDisciplineを1科目選ぶ
  • 各科目4時間、合計16時間の試験
  • 全科目でMCQとTBSが出題される
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試験は「Core 3科目+Discipline 1科目」

現在のCPA Examでは、全受験者がAUD・FAR・REGのCore 3科目を受験し、さらにBAR・ISC・TCPのうち1科目を選択します。合計で受験するのは4科目です。

Disciplineは専門分野の入口ですが、合格後のCPAライセンスに専門区分が付くわけではありません。実務経験や得意分野、Core科目との相性から選ぶのが基本です。

  • AUD:監査、証明業務、倫理、職業的責任
  • FAR:財務諸表、取引、非営利組織会計
  • REG:米国連邦税法、商法、職業的責任
  • BAR:財務分析、高度な会計、州・地方政府会計、データ
  • ISC:IT監査、SOC業務、データ管理、セキュリティ
  • TCP:高度な税務コンプライアンスと税務プランニング

各科目4時間。MCQとTBSの両方に対応する

各科目の試験時間は4時間で、4科目の合計は16時間です。すべての科目でMultiple-Choice Questions(MCQ)とTask-Based Simulations(TBS)が出題されます。

MCQだけを速く解けても、資料を読みながら処理するTBSで手が止まると安定しません。学習初期はMCQで論点を固め、理解が進んだ段階で資料読解と入力形式にも慣れる順番が現実的です。

教材を開く前に決めたい3つのこと

最初から細かな論点に入るより、出願条件・最初の科目・週の学習時間を先に決める方が継続しやすくなります。

  • どのJurisdiction(州・地域)の受験要件で出願するか
  • Core 3科目のうち、どの科目から学習を始めるか
  • 1週間に確保できる学習時間と受験予定月

迷ったらFARで会計の土台を作る

会計学習の経験が少ない場合は、財務諸表と主要取引を広く扱うFARから始めると、後のAUDやBARにつながる土台を作りやすくなります。一方、監査実務や米国税務の経験がある場合は、得意科目から始めて学習習慣を作る方法もあります。

重要なのは、一般論だけで科目を決めず、自分の経験と確保できる時間を合わせて判断することです。

日本から受験する流れを7段階で確認する

試験勉強と出願手続は別の進捗として管理します。一般的には、Jurisdictionの選定、学歴・単位の確認、必要な評価・書類提出、受験資格の承認、NTS取得、国際受験料金の支払い、Prometric予約の順に進みます。実際の窓口と順序はJurisdictionによって異なるため、Candidate Guideと出願先の案内を基準にします。

Prometricは、国際会場で受験する場合、参加JurisdictionからNTSを取得した後に国際受験の登録と追加料金の支払いを行い、その後予約する流れを案内しています。氏名表記はNTSと本人確認書類で一致させ、予約完了後も確認番号を保存します。

  • 1. 目的とライセンス取得予定を整理
  • 2. Jurisdictionの受験要件を確認
  • 3. 成績証明・学歴評価等を提出
  • 4. Eligibilityの承認を受ける
  • 5. NTSを取得し内容を確認
  • 6. 国際受験登録・必要料金を支払う
  • 7. Prometricで科目・会場・日時を予約

75点の意味とサンプルテストの使い方

AICPAは、報告スコア75を正答率75%として解釈できないと説明しています。スコアは0〜99の尺度で報告され、MCQとTBSのscaled scoreを組み合わせます。そのため、固定の『何問正解なら合格』を作らず、Blueprintの各Areaで判断手順を説明できる状態を目標にします。

公式Sample Testは本試験形式と操作へ慣れるためのもので、受験準備度を判定する完全な1科目分の模試ではありません。計算ツール、資料タブ、回答入力、Helpの操作を試し、試験直前にUIで迷わない状態を作る用途で利用します。

2026年の情報をどこで更新確認するか

出題範囲はAICPA CPA Exam Blueprints、出願・NTS・スコア関連はNASBA Candidate GuideとJurisdiction、予約・会場はPrometricで確認します。ブログや受験体験談は手順を理解する補助にはなりますが、期限・料金・必要書類の最終根拠にはしません。

特に税法や新しい会計・監査基準は試験対象になる時期が決められています。古い教材の記述と公式Blueprintが異なる場合は、受験年度の公式情報を優先します。

公式情報・参考資料

制度や出題範囲は変更される場合があります。最終確認には以下の公式情報をご利用ください。

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